どうも、すぎちゃんです。先日、こんな相談を受けました。
お客さま 「家を建てたいんだけど、どこに建てれば安心か教えてほしい」
すぎちゃん「ハザードマップはご覧になりましたか？」
お客さま 「何をみたらいいのかわからないから教えてほしい」
という流れです。はい、こういったご相談はよくあります。このお客さまの場合、マイホームを建てるために安全な土地を探しているというわけです。そりゃそうですよね、お若い方でしたので、この先、何十年もその地域にお住まいになるわけです。
マイホーム選び、あるいは土地探し、家づくりでは、土地の利便性（駅に近い、スーパーが近くにあるなど）や間取り（キッチンはこうしよう、クロスはこの色にしようetc）といったところはどうしても真剣に考えるので、防災対策はつい後回しにしがちです。すぎちゃんとしては、一番重要な点だとは思うのですが。以下に理由を述べますね。
さて、日本は世界でも稀有な災害大国であることはご存知でしょうか？毎年、出水期（7月〜10月頃）になると、全国のどこかで水害が発生します。また、世界に占める国土面積は0.25％であるにも関わらず、マグニチュード６以上の地震回数では世界の20％以上が日本で発生しています。少し、思い出してみましょう。
平成29年 九州北部豪雨（福岡県朝倉市等で大規模な水害）
平成30年 西日本豪雨（岡山県倉敷市真備町で決壊による水害）
令和元年 東日本台風（長野県で千曲川が決壊するなどの水害）
令和２年 熊本南部豪雨（熊本県人吉市等で球磨川決壊による水害）
と、過去５年を振り返るだけでも、規模の大小はあれど日本は災害のオンパレードです。それも全国各地で起こっています。水害では、特に線状降水帯と呼ばれる集中豪雨がその被害のほとんどです。すぎちゃんはこれでも気象、防災の専門知識を有していますが、私たちが住む日本は安全な所のほうが少ない…とさえ思っています。この先、何年も、下手したら孫の世代までその土地に、その家に住むことになるかもしれないのです。
ちなみにすぎちゃんの住む地域、今後30年以内に震度６以上の地震が発生する確率は100％に近く、南海トラフ地震とって、東日本大震災クラスの震災が発生する確率も80％と言われています。あ、でも今日は水害の話をします。
日本の防災に関する法律も、これらの水害のたびに何度も見直されてきました。大きな改正はみなさんも一度は見たことがあるであろう、ハザードマップです。これまで、30年〜100年に１回程度の大雨を想定して作られていましたが、今では1,000年に１回の大雨を想定して作られています。このハザードマップは自治体が作成する義務がありますし、不動産取引の際には重要事項として説明することが宅地建物取引業者に義務付けられています。
少し前置きが長くなってしまいました。さて、住まい探しや土地探しのとき、注意すべき点を、「ハザードマップ」の観点からみていきましょう。
ハザードマップを確認する
先程も触れましたが、今やハザードマップを公開することは自治体の義務です。ハザードマップには多くの種類がありますが、大きく分けて風水害と地震・津波の２種類に分類されます。まずは検討している土地の住所を調べたうえで、自治体の防災部局に尋ねてみましょう。きっと丁寧に教えてくれます。その上で、どのハザードマップを確認したらいいのか聞いてみましょう。
水害であれば、洪水ハザードマップや高潮ハザードマップと呼ばれる種類が公表されていれば、それらを見てみましょう。これらは原因は異なれど、全て水害に関するハザードマップです。洪水は主に大きめの河川堤防が破堤、高潮は河川堤防に加え、海岸堤防が破堤したことを前提で作られていますので、浸水範囲が広く、浸水深が深いことが特徴です。これらのハザードマップでは浸水深を確認します。
加えて、裏が山の斜面だったり、山間地で土地を探している場合には必ず土砂災害ハザードマップも確認しましょう。黄色（イエローゾーン）や赤色（レッドゾーン）のエリアが危険な場所です。イエローゾーンは特に規制はありませんが、特にレッドゾーンはひとたび土砂災害が発生すると建物に被害が及ぶおそれがあることから、建築確認申請が必要であったり、擁壁等の土砂災害対策が求められるためです。（土砂災害特別警戒区域、通称「レッドゾーン」では特に建築確認申請が必要となることがあります。）
ハザードマップから読み取れること
ハザードマップを確認し、まずは検討している土地の浸水深を調べてみましょう。浸水深によっては、平屋のおうちでは危険を伴うことがあるため、２階以上にする必要があると判断できます。
浸水深が50cm以上であれば、少なくとも２階建てにすべきですし、３ｍを超えてくるようであればそもそもリスクが高いと判断できます。また、河川の近くですと「家屋倒壊等氾濫想定区域」といって、氾濫流等で家ごと流されるリスクもハザードマップから読み取ることができます。
また、過去の浸水履歴も自治体に聞いておくとよいかもしれません。重要事項なので不動産業者が教えてくれると思うんですが、自分で調べておいたほうが安心ですよね。
なるべく災害リスクの高い場所は避けたほうがいいと思いますが、どうしても災害リスクのある土地に建てる必要があるときは、家の構造を検討してみましょう。
ハザードマップから考える家の構造
なんといっても、木造より鉄骨、鉄筋コンクリート造のほうが強固です。平成27年の関東・東北豪雨では鬼怒川が決壊し、木造住宅が軒並み濁流で流されている中、耐えている鉄骨造の家が話題になりました。また、地盤調査を行うかどうか、基礎をどうするかをしっかりと設計担当の方と打ち合わせしておくことが望ましいと思います。
土地の標高を調べる
土地の標高を調べておくことも必要です。その場所が周囲より低いと水が集まりやすくなる場合もあります。国土地理院の「標高がわかるWEB地図」というページで標高を簡単に調べることができるので、周囲と目的地の標高を調べておくとよいかと思います。
いかがでしたか？少しでも、マイホームを検討されている方、土地の購入を検討されている方の参考になればと思い、執筆しました。
長文にお付き合いいただき、ありがとうございました。よろしければ、読者登録をぜひお願いします。
すぎちゃん
